60代の認知率が大きく向上、テレビへの接触率の高さが要因と考えられる
2021年10月19日 ―― 経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（以下、BCG）は、日本全国の20代から60代までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の最新の調査結果を公表しました。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的・長期的に観測することを目的として2021年2月に開始し、4月、7月と定期的に実施しています。
7月までの5ヵ月間で1～2割の人が新たに「SDGs」「カーボンニュートラル・脱炭素社会」を認知
2021年2月調査から7月調査にかけて「SDGs」という言葉の認知率は57％から77％、「カーボンニュートラル・脱炭素社会」の認知率は61％から75％へと上昇しました（図表1）。この5ヵ月間で全体の約1～2割の人が新たにこれらの言葉を認知したことになります。
それぞれの年代別認知率の傾向は異なるが、拡大幅はどちらも60代が最大
「SDGs」に関しては、4月調査では年代が上がるほど認知率が低い傾向にありましたが、7月調査ではどの年代も75％程度となり、年代による認知率の差がほぼなくなりました（図表2）。なかでも、認知率がもっとも向上した60代で、4月から7月にかけて56％から76％と、20ポイント増加しました。
一方、「カーボンニュートラル・脱炭素社会」は、4月調査では年代が上がるほど認知率が高く、7月調査でその傾向がさらに顕著になりました。「カーボンニュートラル・脱炭素社会」の認知率も拡大幅が最大となったのは60代で、4月の77％から10ポイント増の87％となりました。
「カーボンニュートラル・脱炭素社会」の60代の認知率向上の要因は、テレビへの接触率の高さ
「カーボンニュートラル・脱炭素社会」に関する情報源となるメディアは、テレビのニュースや報道番組がもっとも多くなりました（図表3）。年代が上がるほどテレビから情報を得た人の割合が高くなることから、60代における認知率の向上は、テレビへの接触率の高さが要因であると考えられます。
■ 調査資料
｢
サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査結果」
環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的かつ長期的に観測する調査。態度変容の兆しやフックとなる情報・事象の把握、購買行動変化の兆しをつかむことを目的とし、2021年2月から調査を実施。
過去の調査結果は
こちらからご覧ください。
■ 調査概要
日本全国の20～69歳の男女を対象にインターネットで実施。人口動態に応じ、ウエイトバックして集計。
- 第1回：2021年2月5日（金）～7日（日） n=10,000
- 第2回：2021年4月13日 （火） ～15日 （木） n=3,000
- 第3回：2021年7月9日（金）～11日（日） n=3,000
■ 担当者
東海林 一 マネージング・ディレクター & シニア・パートナー
一橋大学経済学部卒業。ロチェスター大学経営学修士（MBA）。株式会社日本興業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）を経て現在に至る。
BCGハイテク・メディア・通信グループ、組織・人材グループ、パブリック・セクターグループのコアメンバー。
梅田 由記 アソシエイト・ディレクター、マーケティング
慶応義塾大学商学部卒業。松下電器産業株式会社（現パナソニック株式会社）を経てBCGに入社。その後、株式会社東ハト、株式会社資生堂を経てBCGに再入社。
BCGマーケティング・営業・プライシング・グループのコアメンバー。
■ 本件に関するお問い合わせ
ボストン コンサルティング グループ マーケティング 直江・福井・天艸
Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail:
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