October 29, 2024
BCGは、サステナブルな社会の実現に関する消費者意識や購買行動の変化を理解するために定点調査を行っています。第9回調査は、15～69歳の日本の消費者を対象に、2024年7月に実施しました。
- 地球温暖化・気候変動問題を知って行動を変えた人の割合は約2割にとどまり、2023年以降、変化は見られません。
- 10代後半の3割が、学校で気候変動問題を学んだと回答。10代後半が環境負荷の少ない商品を購入している理由は、「気象の変化を感じるから (44％)」、「学校で知ったから (39％)」
- 気象変化の実感と、学校教育による知識・思考の組み合わせが、関心の喚起だけでなく、行動変容にも影響を与えていると考えられます。
- 環境負荷の少ない商品の購買に踏み出せない最大の理由は、過去の調査と変わらず「情報不足」です。
- 「環境によい」「エコ」といった漠然としたメッセージの訴求だけではなく、カーボンフットプリント・環境ラベルなどのより具体的・定量的な情報が必要です。
本調査結果についてはこちらのプレスリリースもご参照ください。
