経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（BCG）は、日本全国の18歳以上の消費者を対象に、消費行動の変化や物価変動に対する心理を分析する調査を実施しています。本調査は2020年に「BCG COVID-19消費者心理調査」シリーズとして開始しましたが、2023年に新型コロナウイルスが5類に移行したことを受け、2023年以降は「BCG消費者心理調査」シリーズとして、分析の視点やトピックを変えながら継続しています。
最新の調査結果について
今回の調査は、2024年8月、日本全国の18歳以上の消費者8,000人以上を対象に実施しました。
- 食品・飲料、アパレル・ファッション、旅行・移動、エンターテインメントのカテゴリーで、消費者の80％以上が「直近で価格が上がったと感じる」と回答しました。
- 調査に回答した消費者の過半数は、同一商品でも価格が異なる「一物多価」を許容していることがわかりました。ただし、許容度は商品特性や価格を変える理由の伝え方によって異なるため、慎重な見極めが必要です。
- 生成AIの使用経験がある消費者の70％以上が、企業による消費者向けサービスでのAI活用に期待しています。具体的には「問い合わせへの回答」（83％）、「クーポンを個人ごとに最適化」（77％）、「リアルタイムの価格設定」（72％）などです。
本調査結果についてはこちらの プレスリリース もご参照ください。
